自動車偽装

20XX年政府は自動車メーカーにリサイクル品の使用引き上げを求め使用率50％以上の車をグリーン購入法の対象に決めた。各社揃って適合車種を投入したが実際のリサイクル率が10％以下である事が露呈したのであった。A社はリサイクル品が思うように集まらなかったためでむしろ品質は良くなっているのだから問題ないとコメントしている。それに対して環境省は明白な偽装であり優遇税制を受けているのだから詐欺罪として告訴すると厳しい対応を示している。背景には中国とのリサイクル品の厳しい争奪戦があったものと思われる。リサイクル品はこの所急騰しておりもはや新品を使った方がコストが抑えられる事態になっておりコスト圧力も偽装の動機があったのではないかと見られている。